印税について

印税（いんぜい）は、出版社やレコード会社等が著者（または著作権者）に支払う「著作権使用料」の通称です。
「印税」という名称から税金の一種のように勘違いされがちですが、税金とは違うものです。

出版の世界で言うならば「著者に支払われる報酬」という位置付けになり、商業出版の場合と自費出版の場合では定義が少し変わってきます。

※商品（本）は、出版費用を出した人の所有物ですから、商業出版の場合は出版社のもの、自費出版の場合は著者のものになるという考え方が基本になります。助成金による出版の場合は、それぞれの規約に則り所有権を決めます。

印税の計算方法

印税の計算方法には、出版社によっていくつかパターンがあります。
（１）本の発行部数に応じて計算する
（２）本の実売部数（実際に売れた部数）に応じて計算する
（３）部数に関係なく、取り決めた一定の金額を支払う（この場合は単に「原稿料」とも言います）
などです。

商業出版の印税

商業出版で売れた本の利益は出版社に入り、そのなかから印税として数％（通常10%以下）が著者に入ります。
金木犀舎では、（１）の「本の発行部数に応じて計算する」方式を採用しています。

自費出版の印税

自費出版では、そもそも本は著者のものなので、著者が自分で販売した利益はすべて著者のものです。

ただし、書店やインターネットでの販売で出版社の流通を利用した場合は、手数料が必要になります。販売利益から手数料を引いた金額を著者に渡すわけですから、本来ならこれは「印税」とは呼びません。

「販売した本の利益を分配する」イメージで、名目として「印税」という言葉を使っていると考えればよいかと思います。

ですから、自費出版で支払われる印税は商業出版よりずいぶん高くなり、20〜70%（出版形態や販売方法、出版社などにより異なる。出版形態で印税率が高いのは電子出版）が著者に入ります。出版社によっては印税70%と表記しておいて、そこから手数料を請求する場合もあります。

助成による出版の印税

助成金や校費を利用しての出版の場合は、「印税の放棄」が条件になっている場合が多いので、出版社側は著者に印税を支払わない前提で必要経費を計算します。

印税で儲かるのか

一般的に印税というと「有名税」のようなもので、すごく儲かるというイメージがあるようですが、何万部も売れるベストセラーにならない限りは、それだけで食べていけるほどの金額にはならないのが実状です。
本を１冊上梓するには大変なエネルギーが必要ですから、費用対効果という側面から見ると、ほとんどの場合は期待できません。お金とは違うメリットを求めるのが現実的ではないかと思います。

先生方の研究成果を広く世に知らしめるため、わかりやすい形でまとめること。
学生たちに適切な内容のテキストを与えることで、学びを飛躍させること。

本の持っている力を最大限に発揮できるよう、全力でサポートいたします。